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  • エアバス社

    エアバス社

    オープンで信頼の醸成を図れる全社員参加型のコミュニケーションによって社員満足度を向上させたい。こう切に願っていた当時のエアバス社、最高経営責任者(CEO) のトム・エンダース氏は、その解決ツールとしてdirektzu®を選びました。後任者であるファブリス・ブレジエ氏も同様にdirektzu®のソリューションに信頼を寄せ、戦略的テーマの選定や配置、社員からの独自性や重要性の高い意見を拾い上げるツールとしてdirektzu®を有効活用しています。

  • ドイツテレコム社

    ドイツテレコム社

    アンドレア・フェイ ドイツテレコム 社内コミュニケーション部部長

    メディアの標的にされていた頃、当時のドイツテレコム最高経営責任者レーネ・オーベルマン氏は、direktzu®を通して、彼のビデオポッドキャストを14万人のドイツ国内全社員に配信し、社員がオーベルマン氏に直接、意見をフィードバックできる体制をつくりました。direktzu®導入以降、メディアの喧噪は静まり、社内での最高経営責任者の可視性も向上しました。そして、やがては長年にわたって費やされていた社内コミュニケーション用コストの削減まで可能になりました。

    多くの企業経営者は、社内の現況を正確に隅々まで把握したいと望んでいます。その願望がdirektzu®のプラットフォームで実現します。時には経営陣も予期していない事実関係を知ることもありますが、それも含めて、direktzu®によってもたらされるフィードバックは、全社員を代表する正直で明確なものです。
  • メトログループ

    メトログループ

    メトログループ

    ミヒャエル・イナカ― メトログループ 前コーポレートコミュニケーション部部長 

    昨今、企業経営陣と社員間の直接対話が求められています。最高経営責任者こそ、その役割を担うのに最適な人物です。業務執行役員のトップが、社員に対して直接、事業計画や意思決定を伝えることは、社員から高い信頼を得る最短で最良の道なのです。
  • バイヤスドルフ社

    バイヤスドルフ社

    バイヤスドルフ社

    プラットフォーム"Straight to Peter Feld und Ralph Gusto"は、バイヤスドルフ社がシェアードサービスを実施するにあたり、ブランド性保持とその導入プロセスについて、当時の会長が社員から直接のフィードバックを得るために設けられました。
  • シーメンス社

    シーメンス社

    シーメンス社

    前シーメンス社取締役会長のロッシャー氏は、プラットフォーム"direkt zu Peter Löscher"を使用し、部長クラス以上の役職に就く約9000人の社員と直接対話をすすめました。
  • ペプシコ社ヨーロッパ

    ペプシコ社ヨーロッパ

    ペプシコ社ヨーロッパ

    ペプシコ社ヨーロッパの最高経営責任者リチャード・エバンス氏は、2012年、管理職と社員間でのオープンな対話を促すためのツールとして"Direct to the Exec"を導入しました。
  • ロバート・ボッシュ・カーマルチメディア社

    ロバート・ボッシュ・カーマルチメディア社

    ロバート・ボッシュ・カーマルチメディア社

    プラットフォーム"Straight to CM Board"では、会社側と社員側間でとても活発な意見交換が繰り広げられました。とりわけイノベーションついて意見を発しようとする社員らがとても多かったことを特筆しておかなくてはなりません。
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